技術開発と人体実験

このページの主旨は、
1.エレクトロニック・ハラスメントに関わる技術の開発
2.過去の人体実験の歴史
を重ねて時系列に沿って概観することで、この犯罪の背景の理解を試みます。言い換えればそれは加害側の視点からこの犯罪を見るということになるでしょう。

 参考資料は、1次ソースである記事や論文を用いて記述された書籍やウェッブページを2次的に参照している場合が多いです。主にページ作成者の時間的制約によるものですので、今後可能な範囲で1次ソースにあたりながら確認していきますが、情報の信頼性は読み手のメディアリテラシーに委ねられます。例えば、Wikipediaの記事であっても原則根拠となるソースの明示が求められ、それがない場合は注意が表示されますので、参照されているソースをチェックしその信頼性を判断することで、記述の信頼性を判断できるでしょう。
 また、この犯罪に使用される技術の一般的な理解のためには「犯罪技術」のページも併せてご覧ください。

第二次世界大戦前まで
・1864年、英のマクスウェルは電磁場に関する法則を統合し、電磁気学の基本原理である「マクスウェルの方程式」を完成。

・1888年、独のヘルツが電磁波の存在を実験で確認。
・1897年、電子の存在が実験で確認され、また初めての無線電信が成功する
・1904~6年、2極管、三極管(真空管)が発明される。電気工学から、電子の流れを「信号」として扱う電子工学(エレクトロニクス)が生まれる
・第一次世界大戦(1914~1918)
・1930年代にレーダーが飛行機を発見する方法として実用化。

コメント:1914年~1918年まで続く第一次大戦では、戦車、飛行機、潜水艦が戦場で本格的に使用されると共に、塩素、マスタードガスなどの化学兵器が禁止されていたにもかかわらず使用された。近代戦に始まったことではないが、技術開発が戦争の勝利に極めて重要になってきたといえるであろう。
参考:Wikipedia「第一次世界大戦」

1940年代(第二次世界大戦・戦争による人体実験正当化)
・1940年にイギリスがマグネトロンによるマイクロ波レーダーを開発、対ドイツの防空に使用し、技術供与を受けたアメリカ海軍も日本との戦闘に使用した。

・第二次大戦(1939年~1945)中とその前後では、国防という名目で様々な非倫理的人体実験が各国で行われる。

日本軍による人体実験
参考:Wikipedia「731部隊
土屋貴志(大阪市立大学准教授)の同志社大学における講義用ノート:日本の医学犯罪日本の医学犯罪(4)研究
 GHQは731部隊の虐殺を知った後も取得した実験データの独占を優先し*「アメリカにとって日本の生物戦データの価値は国家の安全にとって非常に重要で、「戦犯」訴追よりはるかに重要である」として極東裁判にかけずに免責した
(引用:*土屋貴志(大阪市立大学准教授)の同志社大学における講義用ノート:日本の医学犯罪(2)生物兵器の使用) 
・Wikipedia 「海軍生体解剖実験」
Wikipedia「九州大学生解剖実験」

Wikipedia ナチス・ドイツの人体実験

・ニュンベルク綱領(ニュンベルク・コード)
 ドイツの戦争犯罪を裁く軍事裁判であるニュンベルク裁判の結果、人体実験に対する研究倫理を定めたニュンベルク綱領が作られました。「許され得る医学実験」の要点は以下リンクを参考。
Wikipedia「ニュンベルグ綱領」

・プロジェクト・ペーパークリップ
 第二次世界大戦末から終戦直後にかけて米軍が、ナチスドイツ人の優秀な科学者をドイツからアメリカに連行した一連の作戦によって1000人以上がアメリカに秘密裏に研究を続けるために渡った。彼らは戦争犯罪をニュンベルグ裁判で裁かれずに済みました。
参考:wikipedia “Operation Paperclip” 

米国の人体実験
国内

・「タスキギー梅毒実験」
 米国アラバマ州のタスキギーでアメリカ公衆衛生局が主導し1932年から1972年まで行われた*「梅毒を治療しなかった場合の症状の進行を長期にわたり観察」する目的の実験。被験者は貧しい黒人たち。1940年代後半にはペニシリンが梅毒治療として確立したにもかかわらず、意図的に治療せずデータを取り続ける。倫理性を非難する内部告発の声を公衆衛生局は無視し続け、マスメディア経由で問題化、世間の批判を受けて1970年代に終了。全米研究規制法(1974)につながる。(*引用:wikipedia「タスキギー梅毒実験」)

・プロジェクト・チャーター(1947)
 米海軍によって行われた薬物等を用いた尋問や工作員獲得のための研究。動物と人間が被験者。Wikipedia:”Promject CHARTER”

国外
・「マンハッタン計画」原爆投下とその後の日本におけるデータ収集
・「グアテマラ人体実験」
「1940年代後半に中米のグアテマラで実施された、性病(梅毒スピロヘータ・淋菌など)の人体実験。アメリカ合衆国政府がグアテマラ政府の協力のもと、抗生物質ペニシリン(1942年に実用化)の薬効確認を目的として、意図的な菌の集団接種を行った」
引用:*Wikipedi「グアテマラ人体実験」)

 発覚した当時のオバマ政権が謝罪したが、米政府が賠償を求められると*「裁判官は米国政府は米国外で行った行動には法的責任を負わされることはないと判断し、訴訟は敗訴した」(The case failed when a judge determined that the U.S. government could not be held liable for actions committed outside of the U.S.)(*引用: Wikipedia “Guatemala syphilis experiments”  )

この事件を受けて、人体実験について調査する生命倫理審査委員会が開かれ、米のエレクトロニック・ハラスメント被害者が多数証言する(→2000年代)
・その他の米国の人体実験(第二次大戦中及びその後)
 抗マラリヤ薬の開発のために、意図的にマラリヤに感染させるなど、様々な非同意の人体実験がなされ、その対象には精神障碍者、良心的兵役拒否者、孤児、囚人など社会的弱者が多く使われていることがわかる。大戦中の研究者たちの非同意の人体実験に対する見方は*「つまり、被験者にするのは彼らの権利を侵害しているのではなく、むしろ国の勝利に貢献するという本人の意志を代行しているのだ、というわけなのです。」
 *引用・参考:米国における人体実験と政策(1) – 土屋貴志(大阪市立大学准教授)の同志社大学における講義用ノート

・1947-48年トランジスタがベル電話研究所で発明され、真空管に代って使われていき、本格的なエレクトロニクスの時代が始まる。

コメント:
 第二次大戦中、各国で捕虜や自国民も被験者に用いた人体実験が行われた。その後も市民を対象にした様々な人体実験が公的機関によって続けられる。ポイントは
①実験目的は①生物・化学兵器等の兵器開発。②人間の限界性実験、病原菌や化学物質の生体影響などの医療実験。731部隊に見るように、兵器実験は施設の中に留まらず、実際に使用してデータをとる野外実験を必要とすることがわかる。これは原爆投下にも言える。
②「倫理や人命より国防のための科学技術の方が優先する」という根拠で正当化。そのは現在まで引き継がれている。被験者に弱者を多く含む一般市民が使われ、人権が存在せず、非倫理的な人体実験が後に暴かれても、実行した学者たちが刑法で裁かれることはない
②ドイツ、日本等敗戦国の人体実験は戦時裁判で裁かれるはずも、データを米国に引き渡した研究者は罪を免れ利益や研究を続ける機会を得た。その後、米国は国内だけでなく、同盟国やそれ以外の途上国等での人体実験を行っていく。
④この時期米国に、諜報と心理戦を担うOSS(1942)とその後継機関CIA(1947)、AFSA(のちのNSA、ロスアラモス国立研究所(原爆開発のために設立)、ウォルターリード陸軍研究所(1953)などが次々設立される。

1950年代(冷戦による実験正当化。マインドコントロール研究)

・マインドコントロール実験の始まり
 「朝鮮戦争で中国人民志願軍の捕虜となったアメリカ兵士が収容所で共産主義を信奉するようになったという報告」がされ、米軍の洗脳などの心理戦に対する関心が高まる。(引用:wikipedia「洗脳」)
「プロジェクトARTICHOKE(1951-1953)」:
CIAによる「意思に反して人が暗殺を行わさせられることがあるかを知る」ことを目的とする実験。LSDが使用される。
wikipedia: Project ARTICHOKE  

「プロジェクトMKウルトラ(1953―1973)」
 1953年からCIAのマインドコントロール計画MKウルトラが開始された。180にも上る施設、病院、研究センター刑務所などで実験を行い、LSD等の薬剤の使用、感覚遮断、催眠術、化学物質を使用しないマインドコントロール(ストロボ、音声)などを追及した。1970年代半ばに計画が上院で暴露される前に関連書類は意図的に廃棄され、公開されたサブプロジェクトに関する情報には電磁波照射によるマインドコントロール研究はなかったが、人間の遠隔操作に関する計画など、今日のエレクトロニック・ハラスメント被害につながる様々な痕跡が見られる。

・「放射線照射被爆実験」(プルトニウム注射)
様々なプロジェクトで少なくとも50万の人々が1940年-74年の間に米国内で化学、生物、放射線実験の被験者にされたことが1993-94年に明らかになる。
<引用始まり>
「1993年11月15日、米国ニューメキシコ州アルバカーキーの新聞『アルバカーキー・トリビューン』は、米国の科学者たちが1945年から1947年にかけて、18人の市民にプルトニウムを注射したことを報ずる一連の記事の掲載を始めました。」

(*著者注:報道を受け、各地の報道機関も様々な実験が行われていたことを報じ、クリントン大統領が、放射線被曝実験諮問委員会を設置し調査すると)

 米国連邦政府は約4千件にもおよぶ放射線被曝実験のスポンサーになっていました。このうちのかなりの実験については記録が不完全で詳しく調べることができませんでしたが、委員会は以下の8つのカテゴリーの実験に関して事例研究を行いました
 (1) プルトニウムなど原爆関連物質を用いた実験
 (2) 原子力委員会による放射性同位元素の配布プログラム
 (3) 子どもを用いた非治療的研究
 (4) 放射線全身照射
 (5) 囚人を用いた実験
 (6) 核実験と関連した人体実験
 (7) 放射性物質の人為的環境放出
 (8) ウラン鉱山の鉱夫とマーシャル諸島住民の観察的研究

<引用終わり:土屋貴志(大阪市立大学准教授)の同志社大学における講義用ノート:米国における人体実験と政策  >

クリントン政権下での放射線実験に関する調査結果は以下
Advisory Committee on Human Radiation Experiment: Final Report

また、1994年米議会の会計検査院が冷戦期の政府支援の人体実験について発表します。
<引用始まり>
At least 500,000 people were used as subjects in Cold War era radiation, biological and chemical experiments sponsored by the federal government a congressional agency said Wednesday 少なくとも50万人の人々が被験者として冷戦時代に使われた、政府に資金援助された放射線、生物、化学実験において、と政府会計検査院は水曜日に言った。      
<引用終わり (GAO Lists Government Experiments On 500,000 1940-1974, Karen MacPherson. Scripps Howard News Service, Sep 29, 1994: 記事は『The Extremely Unfortunate Skull Valley』Donald Wiiiam Scott and Willam L.C.Scott.2002, p78)から>

この人数には米国外での実験は含まれないといいます。具体的には「例えば1949年から1969年に、米陸軍は生物線実験を実行し、239の都市に放射線物質を撒いた」とのこと。

・1953年にカナダのマニトバ州Winnipegで米機関が発がん性物質を撒く実験を行ったと報じられている。
National Post, U.S. secretly tested carcinogen in Western Canada during the Cold War,  

・日本の人体実験ケース:
   ①新潟大学におけるツツガムシ病原菌の人体接種問題
<引用始まり>
「1950年代に新潟大学医学部の内科医たちが新潟精神病院(医療法人青山信愛会)の精神病患者たちにツツガムシ病の病原体(リケッチア)を注射した人体実験事件のこと。」
「1956年9月2日にこの内容が読売新聞に報じられ、注射の結果8人が死亡、1人が自殺したとされた。」
「日本弁護士連合会はこれを問題視し[2]、1957年には国会でもこの問題に関して議論が行われた[3]が、傷害罪を形成する事件であったのに、法務省による「人体実験である」という警告だけで終わった。」
<引用終わり (Wikipedia:「新潟大学におけるツツガムシ病原菌の人体接種問題」>
   
   ②台脳組織摘出実験(1950年頃)
   ③名古屋市大医学部乳児院収容児実験(1952)
   ④神戸医大乳児乳糖投与実験(1958)
 人体実験名は全て下記の「土屋准教授の講義用ノート」から取りました。各実験のの詳細はリンク先のページをご覧ください。
今日における人体実験(1)戦後日本の人体実験問題例 – 土屋貴志(大阪市立大学准教授)の同志社大学における講義用ノート
 

コメント:
日米において人体実験が刑法で裁かれない、ということがわかる。

1960年代(電磁波兵器の発見と発展)

・マイクロ波聴覚効果
 既に第二次大戦中に、レーダーにより音が聞こえるという現象が報告されていた。1961年米の生物物理学者アラン・フレイが、マイクロパルス波を発生源から数インチから数百フィートのところで照射を受けて音(*“buzzes, clicks, chirps and knocking sound”)が聞こえる、という結果をを発表。パルス波におけるピーク電界が音の大きさに作用し、1.245GHzではbelow 80 mW/cm2であったという。(平均の電界密度は0.4mWto 2mW/cm2)
参考:
*Allan H. Frey (1962). “Human auditory system response to modulated electromagnetic energy”
Journal of Applied Phhysiology,
 一部抜粋和訳( p689~692) (テクノロジー犯罪被害ネットワークHP内資料)

https://www.tekuhan.org/kathudou/gijutsushiryou/tech10_journal_of_applied_physiology.pdf

・低強度電磁波照射攻撃
Moscow Signal(在モスクワ米大使館電磁波照射事件)
<引用始まり>
 1960年代から70年代にかけて、在モスクワのアメリカ大使館に「マイクロ波ビーム」が照射されたという情報が流れた。ビームは1983年まで続いたとする説もある。この一件は、長年、多くの話題を呼んでいるが、政府はいまだすべてを明かさず、ほとんどが機密扱いにされたままだ。
<引用終わり:(参考:ニック・ベギーチ博士著 内田智穂子訳2011年『電子洗脳』p.60)>

<引用始まり>
there is believed to have been an excessively high rate of cancer among Moscow embassy personnel who were operational in the Moscow Embassy from January 1, 1953 to June 30, 1976 過度に高い癌の発症率が1953年1月から1976年6月30日までにモスクワ大使館に配属されていた大使館職員に見られた。
<引用終わり(Wikipedia ”Moscow Signal )>

・Project Pandora(パンドラ計画)(1965-1970)
  モスクワ大使館で5mw/cm2という熱効果を起こすには低強度過ぎるマイクロ波照射を観測した米政府は、マイクロ波照射の生体影響を調べる研究としてDARPAによるパンドラ計画を開始。実験を秘密にするため大学ではなく軍のフォート・デトリックで行い、その間照射を受けているモスクワ大使館員に事実を隠し続け、「政府は1970年代についに大使館職員にマイクロ波照射について知らせた」(*The government did finally inform embassy personnel in the 1970s about the microwave radiation.) *引用:The Secret History of Diplomats and Invisible Weapons, SHARON WEINBERGER, AUGUST 25, 2017,FOREIGN POLICY 
 プロジェクトの結果は公開されていないですが、上記のForeign Policyの記事から、サルにマイクロ波照射をして反応を調べる実験などその一端がわかります。
・「プロジェクトMKサーチ」:CIAのMKウルトラ計画が1964年に終了するも、プロジェクト責任者ゴッドリーブ博士は名称を変え1972年まで続ける。

・ホセ・デルガド博士「スティモ・シーバー」
スペインから移住して米イエール大学で研究した脳科学者のホセ・デルガド博士は、自らの研究成果を集めて1969年にPhysical Control of the Mind: Toward a Psychocivilized Societyを出版する。デルガド博士は、人も含む動物に複数の電極を埋め、無線でその電極と送受信を行いながら脳波をコントロールして動物をコントロールするスティモシーバーを主に研究した。
<引用始まり>
“Stimulation of different points in the amygdala and hippocampus in the four patients produced a variety of effects, including pleasant sensations, elation, deep, thoughtful concentration, odd feelings, super relaxation, colored visions, and other responses.” 
4人の患者の扁桃体と海馬の異なった場所に対する刺激が様々な影響を生みだした。それらは、喜びの感情、意気揚々、深い集中、変な気分、大きなリラックス、色のある視覚情報、その他の反応である。

These specific physical reactions, such as the movement of a limb or the clenching of a fist, were achieved when Rodríguez Delgado stimulated the motor cortex. A human whose implants were stimulated to produce a reaction were unable to resist the reaction and so one patient said “I guess, doctor, that your electricity is stronger than my will”.これらの四肢の動きや拳の握りしめなどの特定の身体的反応デルガドが運動野の刺激した時に達成された。インプラントが反応を起こすように刺激されたある人はその反応に抗しきれず、その患者は言った「博士、あなたの電気は私の意思よりも強いです」
<引用終わり (Wikipedia: José Manuel Rodríguez Delgado)>
 デルガド博士は70年代にスペインに移住したが、研究を発表し続けた。
<引用始まり>
「1980年代には人間の脳に物理的接触をしなくても同様の効果が得られることを発見した」「1985年には、地球が自然発生している50分の1しかない振動エネルギーの高周波が人間の脳の化学物質を劇的に変化させることを突き止めた。」

<引用終わり:『電子洗脳』p.118-119)>

・日本の人体実験ケース(やはり刑法で裁かれない)
 ①キセナラミン事件(1963)
 ②和田心臓移植(1968)
 ③広島大癌免疫療法(1969)
 ④東北大インシュリン・ブドウ糖負荷試験(1970)
参考:今日における人体実験(1)戦後日本の人体実験問題例 – 土屋貴志(大阪市立大学准教授)の同志社大学における講義用ノート 

・ヘルシンキ宣言
 1964年に採択された人を対象とした研究に対する倫理に関する世界宣言。現在に至るまで改訂が繰り返されている。

「世界医師会(WMA)によって作成された人体実験に関する一連の倫理的原則である」「正式名称は「WMA ヘルシンキ宣言 – ヒトを対象とする医学研究の倫理諸原則」で「この宣言は法的拘束力のある国際法という訳ではなく、各国の法律および規制や制度に対して原則を遵守するよう影響を与え…」(引用:Wikipedia「ヘルシンキ宣言」)

1970年代(電磁波の非熱効果の秘匿・人体実験の暴露と潜伏)

・電磁波の安全基準の策定
<引用始まり>
「…そのころから米国の軍を中心とした電波防護の問題の具体的な調査検討が始められた。電波の生体への影響は
(1)電気に直接触れたり、誘導により感電する刺激効果、
(2)電波のエネルギーが体内に吸収されて体温が上昇する熱効果
(3)弱いエネルギーの伝播でも体内の神経系、生殖系、情報系などへ細胞レベルで作用すると言われている非熱効果、
に分類される。
 科学的に解明できて危険度が最も高い熱効果に対する安全基準を1966年に売国規格協会、(ANSI)とアメリカ電気電子学会(IEEE)とが共同して発表した。
 1㎠当たりの空間に100mWの電力みつどを持つ電波エネルギーを全身に6分間照射すると平均体温が2℃上昇して危険な状態となる動物実験が得られた。人間の体温では平常37℃の体温が電波照射により39℃に上昇することになる。当時の米国規格協会の安全基準はその危険電力密度の1/10レベルの10mW/㎠を電波の安全基準として制定した」
<引用終わり:(「電磁界と生体―電波法の「電波防護基準」に関連してー」鈴木務 『生体医工学』43巻3号2005年9月)https://www.jstage.jst.go.jp/article/jsmbe/43/3/43_3_395/_pdf

(2)の熱効果により基準策定する米国に対し、先んじて(3)について理解していたソ連は米国(西側)基準より1000倍厳しい基準を使用した。しかし実際は米軍も低強度の電磁波の持つ非熱効果に十分に気づいており、むしろそれゆえにその軍事利用の可能性と産業保護の観点から非熱作用が意図的に無視されと思われる。

・電磁波の非熱効果の秘密化
米国の整形外科医のロバート・ベッカーは電磁波の生体効果の研究家でもあり、幾つかの名著を残している
<引用始まり>
  軍組織は10ミリワットの基準で計画され、一度実行されると、非熱生体効果の可能性から守られなければならなかった。それらの効果の認識と検証は組織全体と*C3Iの死を意味した。私は電子的制御システムと電磁場の生体効果の研究をしており1970年代前半にこの議論に巻き込こまれた。非熱効果が安全保障に対する脅威と見られていることが私には直ぐに明らかになった。安全は考慮されなかった。何故なら、その時代の軍の考え方は、実際の敵意の欠如にもかかわらず、私たちがソ連と戦争状態にあるというものであった。私たちがその闘いにおいて優勢であるためには、事実上C3I戦略の全4面において無限の電磁波エネルギーが求められると信じられた。
 この見方が軍事であれ民間であれどのような電磁波の使用においてもどのような非熱効果も否定するという方針に導いた。
 科学界に対する管理は研究資金を「認められた」計画、つまり熱効果基準に挑戦しない計画のみが行われるように配分することで維持された。
(*ページ著者注:C3Iとは命令command、統御control、通信communication、諜報intelligenceのこと)
“   The military organism was designed on the 10mW standard and, once in place, it had to be defended against possibility of non-thermal bio-effects. The recognition and validation of these effects would mean the collapse of the total organism and the death of C3I. My work on electrical control systems and the bio-effects of electromagnetic fields involved me in this controversy early in the 1970s. It quickly became apparent to me that evidence for non-thermal effects was viewed as a threat to national security. Safety was not a consideration, because the military mind-set of the time held that despite that lack of actual hostilities, we were in a state of war with the Soviet Union. It was believed that our ability to prevail in that conflict required the virtually unlimited use of electromagnetic energy for all four facets of the C3I doctrine.
        This view led to the policy of denying any non-thermal effects from any electromagnetic usage, whether military or civilian. To accomplish this policy objective, several specific actions were taken, as follows.
      Control over the scientific establishment was maintained by allocation research funds in such a way as to ensure that only “approved” projects- that is, projects that would not challenge the thermal-effects standard-would be undertaken..
<引用終わりRobert Becker “Cross Currents. The Promise of Electromedicine, the Perils of Electropollution.” Torcher,”p.299 Los Angeles1990>
 つまり、本格的な電子戦が始まったのがベトナム戦争ですが、軍は通信等に用いられる電磁波を健康保護のために規制されたくなかったため、非熱効果を論じることを封じた、ということです。

・電磁波の兵器化
 先行する共産圏の電磁波研究と競う米軍の電磁波兵器化の研究を見ていく。
<引用始まり>
 アメリカ軍情報局(DIA)は、シンクタンクで知られるバッテル研究所からその報告書を受け取った。それは共産圏における電磁波の生体的影響の研究についてまとめられたもので、その中では電磁波が持つ三つの効果が兵器に応用できる可能性があると書かれていた。
<引用終わり(『マインド・コントロールの拡張』p.236 浜田至宇 1995 第三書館)>
 この「三つの効果」とは、マイクロ波による①聴覚効果、②心臓の鼓動に影響を与える生理的効果、③脳血管バリアに与える効果、である。

①マイクロ波聴覚効果研究の続き
<引用始まり>
シャープ(*ページ著者注:パンドラ計画に従事)とグローブは1973年にウォルターリード陸軍研究所での高等研究計画局のための研究で ‘receiverless’ワイヤレス音声伝送技術を開発した。上記のThe American PsychologistでDon Justesen博士は、シャープとグローブが1〜10の数字をあらわす単一の音節の単語を、容易に、聞き分けるられたことを報告している。Justesenは「聞いた音が人工的なボイスボックス(Electrolarynx)を持つ人によって放出されたものとは違っていた」と書いている。より複雑な単語や文章の通信は、長いメッセージを送信するために必要なエネルギーの平均密度が現在10mW/cm²とされている安全な暴露の限界に近づくため、行われなかった。<引用終わり (Wikipedia 「マイクロ波聴覚効果」) >
②心臓の鼓動の操作

 マイクロ波が心臓の鼓動に影響を与えたソ連の研究を受け、アラン・フレイはカエルの心臓にマイクロ波を照射して、心臓のリズムを不規則にすることに成功する。後の研究により鼓動にシンクロさせるのに周波数、出力、照射する部位などによって結果が異なってくることがわかる。
③血液脳関門(BBB)への影響
 血液脳関門は血液と脳の組織の液の間で物質交換をする機構で、脳に毒が入らない様な機能を持っているが、ラットの脳を使用した実験でフレイ博士を中心としたグループが発見したのは、0.2mW/cm2という弱いマイクロ波を照射された脳が通常より多くの物質を吸収し脳血管門をより容易に突破できるようになったということ。後の研究で、強度、周波数、波形などにより結果が変わってくることがわかる。

・低強度電磁場による脳波同調によるコントロールと長距離大規模攻撃
 1976年に7月に世界各地で新しい無線信号が受信され、それはおよそ3M~18MHzを行き来するのでウッドペッカーと呼ばれた。電離層で反射させられる短波帯であり、それは10ヘルツの極低周波帯でパルス波に変調されていた。発信源はウクライナで、何十キロという地域を一度に覆うことができる。届くエネルギー量は数十ナノテスラというごく小さいものだった。
  この影響を調査したプハーリック博士とロバート・ベックは数十ナノテスラの人工極低周波信号を作って被験者の脳波を脳電図につないでオシロスコ-プで表示する実験をし、「被験者の30パーセントが極低周波信号による脳波同調を示し、うち50パーセントが特定周波数ごとに特有の精神生理学的反応を見せた。」(引用:『電子洗脳』p.110)」という。
  人間の脳は外界からの周波数を追随して同調する性質があり、影響するのは数ヘルツから数十Hzの低周波であり、。例えば「6Hz 頭痛」「7・8Hz、8Hz α波の発生と幸福感」のように特定の周波数の微弱な電磁波による影響が知られており、特定の周波数コードは現在次々解読されている。これは、リラックスさせるなどプラスの使い方、スイッチを切り替えるように照射周波数を変えて悪影響を与える両方の使い方があり得る。
 また、ベトナム戦争期、ソ連はLIDAと言われるストロボと聴覚信号で脳波同調を起こさせる尋問装置を使った(1997年ポケモンを見ていた大勢の子供が発作を起こした様に脳波同調は電磁波照射だけでなく視覚、聴覚様々なチャネルで起こせる)。この装置を調査した、パンドラ・プロジェクトの参加者でもあるロス・アディ博士は、外からパルス波を照射し脳波を操る研究をし、1974年の研究成果では「カルシウムイオンが細胞表面に付着する過程を変化させ、細胞内に一連の化学反応を引き起こすことを発見した(『電子洗脳p.114』)」。  
 つまり直接イオン化のエネルギーをもった電離放射線だけでなく微弱な非電離放射線が神経電気活動に影響を与えることで副次的に細胞内に化学変化を引き起こせるということ。こういった非熱効果の説明としてサイクロトロン共鳴が後に登場してくる。(→1980年)

 さらにウッドペッカーのような、パルス波を強力な出力のアンテナ群を用いて遠方、広域に照射するシステムの可能性が考えられ、これが1993年から米アラスカ州で稼働したHAARP(高周波活性オーロラ調査プログラム)など世界各地の大規模フェイズドアレー・アンテナの用途の一つとしてマインドコントロールや攻撃に使用できると言われる理由である。

参考:
ニックベギーチ『電子洗脳』
浜田至宇『マインド・コントロールの拡張』第九章
Robert Becker, The Body Electric. Electromagnetism and the Foundation of Life (with Gary Selden). Morrow, New York 1985 
WIRED 「謎の米軍施設『HAARP』、公文書が認めるその能力は」
Wikipedia “High Frequency Active Auroral Research Program”

・電子マインドコントロール技術の特許
 1974年に申請され、1976年に認められた米国特許の概要は、複数のマイクロ波の束を対象の頭に当て、脳波で変調された反射波を別アンテナで受けて脳波情報を取得すると共に、その脳波情報を利用し任意の脳波情報を作り対象に照射することで対象をコントロールする、というもので電子マインドコントロールの仕組みそのものと言える。
Google Patent US patent US3951134A Robert G. Malech,1976
Apparatus and method for remotely monitoring and altering brain waves
 
・米国の被験者保護政策
 人体実験に対する非難(ビーチャーの論文「倫理と臨床研究」 Ethics and Clinical Research、M.H.happuwa-su 『人間モルモットHuman GUnnea Pigs』)や1972年のタスキギーの梅毒人体実験(→1940年代)の暴露等を経て、1974年に全米研究規制法が制定されます。
 全米研究規制法成立に先立つ1974年5月、米厚生省は人体実験に関する規制を公布します。この規則は、連邦資金の援助を受ける研究施設はそれぞれ「施設内審査委員会 Institutional Review Board (IRB)」を設置し、全ての実験計画を審査し承認して、初めて厚生省に資金援助を申請できるとしました。その後、1980年代にこの問題が「医療および生物医学・行動科学研究における倫理問題を研究するための大統領委員会」に引き継がれていき、その勧告を受け
<引用始まり>
この勧告は最終的には1991年に、科学技術政策局 Office of Science and Technology Policy (OSTP) の提示した規則を「コモン・ルール common rule(共通規則)」として16の省庁が採用したことで達成されました。こうして、連邦政府のどの省庁が実施ないし資金援助する研究に対しても、適切なインフォームド・コンセントと基準を満たすIRBの承認を必ず得るよう求める同じ規則が適用され、違反した場合にはその施設で行われる研究または資金援助の打ち切りがなされることが確実になりました。また、医薬品の臨床試験に関する食品医薬品局(FDA)の規制は、これに先立つ1981年から、すでにコモン・ルールの内容に合致させられています。米国では、人体実験を行う学術的施設で、連邦政府の資金援助を受けた研究を一切行っていないところはまずないので、こうして今日では、米国内の人体実験は全てコモン・ルールに定められた条件を満たすことが要求されるようになったのです。 
<引用終わり (*土屋貴志(大阪市立大学准教授)の同志社大学における講義用ノート:米国における人体実験と政策 >
 しかし、このような制度の実効性はどこまで確かでしょうか。先述したクリントン政権下で会計検査院に発表された冷戦期の政府に援助された放射線等の人体実験議についての記事の中で、当時(1994年)の被験者保護について

<引用始まり>
政府の資金援助を受けた実験に巻き込まれる人々の現在の政府の保護について尋ねられ、コナハン(*著者注:会計局の職員)は、政府はそのような規制を1974年に作り出したと指摘する。しかし、科学者がその規制を順守することを確かめるメカニズムがない、ということを指摘する連邦の保健職員たちもいる…
<引用終わり (GAO Lists Government Experiments On 500,000 1940-1974, Karen MacPherson.:『The Extremely Unfortunate Skull Valley』Donald Wiiiam Scott and Willam L.C.Scott.2002, p79より和訳)  *赤字 ページ著者による>

・MKウルトラ、コインテルプロの暴露とマインドコントロール人体実験の潜伏

 1975年米議会上院のチャーチ委員会が、FBIのコインテルプロやMKウルトラを含むCIAのオペレーションを暴いたが、1973年にはCIA長官のヘルムズが関連する文書の破棄を命じていて、残った若干の文書及び宣誓供述に頼って実態を解明しようとした。調査時のCIA長官はジョージ・W・ブッシュ。その後も、この広範なマインドコントロール実験に関わった機関や科学者の情報公開を請求されるも、国家安全保障のなのもとに情報公開や説明責任をのがれている。
Democracy Now! CIAやFBIの権力乱用を捜査したチャーチ委員会
 実験は外国でも行われており、カナダのマギル大学ではアメリカ精神医学学会(DSM 『精神障害の診断と統計マニュアル』の出版元、DSM-1の出版は1952)の会長(1952–1953)、カナダ精神医学学会長(1958–1959)世界精神医学会長(1961-1966)を務めたキャメロン(Donald Ewen Cameron)のもと、「サイキックドライブ」と呼ばれる化学物質や感覚遮断などを用いて対象の意識を弱めた後、テープで録音した言葉を何十万回も繰り返して聞かせるなど、後のオウム真理教にも使われた技術も含むマインドコントロールの実験を非同意の被験者に行った。カナダでの実験は1980年代に被験者やその家族から集団訴訟を起こされ、カナダ政府からごく一部の被験者のみ補償金が支払われる。
TOCANA:CIA洗脳実験「MKウルトラ」被害者40人がカナダ政府を集団訴訟へ! 通電、LSD大量投与…激ヤバ人体実験の全貌
(*記事中のMKウルトラの責任者がキャメロンというのは誤りで、CIAのゴッドリーブです。:記事から、マインドコントロール実験の結果、精神病と言える状態が作り出されていることが理解でき、これはエレクトロニック・ハラスメント被害者を考える上での示唆を含んでいるでしょう)
カナダの犠牲者の証言 (和訳抜粋:テクノロジー犯罪被害ネットワークHP内)

 CIAは機密保持契約と引き換えの示談など非公式な形で対応し、実験から50~60年以上たった今でも生き残った被験者や家族による法追求の試みはまだ続いている。
CTV-NEWS, May 20, 2018, Victims of alleged LSD brainwashing experiments in Montreal plan to file lawsuit

・コインテルプロ(COINTELPRO, Counter Intelligence Program)とは
<引用はじめ> 
コインテルプロは「国家安全保障」の名の元に州のテロとして実施された。FBIが行った違法行為は、交信や通信の傍受、放火、違法盗聴、殺人などであった。FBI長官ジョン・エドガー・フーヴァーの指針は、FBI捜査官が、「暴露」、「不正行為」、「誤解を誘発する」、「信憑性を破壊する」という任務や[5][6][7][8]、既存の社会的、政治的秩序を維持するために、フーヴァーがアメリカの国家安全保障に対する脅威として掲げたあらゆる動きの「中立化」活動と指導者の動静を含んでいる。
<引用終わり:wikipedia「コインテルプロ」> 
 団体への潜入、盗難、盗聴、家宅侵入、イメージを落とさせる作戦、不和を作り出す、中傷、監視など、現在「集団ストーキング」と呼ばれる犯罪の殆ど全ての要素が入っていることがわかる。集団ストーキングは法と世間の目を逃れるためコインテルプロ戦術を下請け組織も使いより巧妙化したものと表せるかもしれない。

 
コメント:
 MKウルトラ計画は暴露され中止に追い込まれたが、この広大な計画に関わった科学者たちの誰一人刑事罰を受けなかった。補償金や示談金が政府から払われたわずかなケースもそれは税金であり、個人的に失うものは何もない一方、それまでの研究結果と業績を得た。彼らは安全保障のための機密を口実に隠れ、世間もそれを受け入れた。もし何も罰を受けなかった研究者たちが「安全保障のために必要」な研究を継続したいなら、化学物質の投与や精神病棟で電気ショックを与えるなど証拠や記録の残る可能性のある方法よりさらに秘匿性の高い手段が好まれたであろう。ここに電磁波の非熱効果とマインドコントロールの融合の強い動機が伺える。

1980年代(エレクトロニック・ハラスメントの出現)

・1970年代には、電磁波の非熱的生体効果は「ない」ことになり、米国のMKウルトラを含むマインドコントロール研究は「終わり」、人体実験は被験者保護局の監督のもと「被験者同意のもと適切に行われる」ことになりました。その一方で社会に少しずつ現れてきた現象、あるいは訴えがあります。それは「何者かによって遠隔的に、恐らくはマイクロ波等の指向性エネルギーで攻撃をされている」というものです。例えば日本においても、電磁波兵器等遠隔武器による被害を訴える被害者組織「テクノロジー犯罪被害ネットワーク」のアンケートでは、1980年代には被害を認識し始めたある程度の人々の存在と、その増加が見られます。

NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク確認被害者1700名アンケート集計結果 2018年4月集計 https://www.tekuhan.org/forum/survey/2018_survey.pdf 
*アンケート内の「テクノロジー犯罪被害認識年度」(p.8)を参照

・「電磁波兵器の高度化 ウォルターリード陸軍医学研究所レポート1986」
80年代のマイクロ波兵器研究について見てみます。

<引用始まり>

DIAレポートから10年後の1986年、ウォルター・リード陸軍研究所は別の報告書にマイクロ波の軍事兵器化の可能性として次のようなテーマを追求するように書いている。
(1)即自的な非能力化
(2)聴覚効果を利用した即自的な刺激
(3)運動系の麻痺
(4)行動の刺激によるコントロール
彼らは「マイクロ波パルスは、熱的効果とは関係なく中枢神経に電気刺激に似た影響を与えるようだ」と認めそこに人間のコントロールの大きな可能性を見ている。
<引用終わり(『マインド・コントロールの拡張』p.236 浜田至宇 1995 第三書館)>

・サイクロトロン共鳴  
 電磁波の非熱生体効果を利用する時に、血液脳関門の弱体化や脳内のカルシウムの流出は照射する電磁波の周波数や強度が限られた領域(=「窓」)内にないと成功しなかったが、1980年代にブラックマンによって、さらに実験室内の他の条件が同じでも地磁気によっても実験の結果が左右されることが発見されます。地磁気は北極をS極、南極をN局とする地球の持つ磁性で、方位磁石が北を向くのもこのおかげですが、およそ24,000nTから66,000nTと強くはなく極に近い方が強くなります。そこからサイクロトロン共鳴によるという仮説が導き出されます。

  まず電荷を帯びた粒子(例えばナトリウムイオン等のイオンも含む)は一様な磁場において円運動またはらせん運動をするがその時の振動数をサイクロトロン振動数と言い、①「電荷」と②「磁束密度(磁場の強さ)を③「質量」で割ったもので表せる。サイクロトロン共鳴とは、この荷電粒子が「サイクロトロン振動数に等しい角振動数の電磁波を共鳴的に吸収し起動半径を増大する現象」である。サイクロトロン振動数と同じ周波数の電磁波により粒子の運動が活発化する。水素イオン、ナトリウムイオンなどの各イオンの①電荷/③質量比からサイクロトロン共鳴周波数は決まってくる。これにより微弱な非電離(非イオン化)放射線であるマイクロ波が化学や生理学的変化を生むこと、カルシウムイオン流失を起こさせる電磁波に周波数の領域があること、②「磁界」要素として地磁気が影響することの説明がつく。
<引用始まり>
サイクロトロン共鳴の概念はアメリカ海軍医学研究センターでも取り入れられた。研究者たちは外部の装置を使てラットの脳内化学物質を変化させることに成功した。人間でも同じ結果が期待できる。海軍の研究は、脳内に自然発生するリチウムイオンに刺激を与えれば、リチウムを投与した場合と同じ効果が得られることを立証した(リチウムは強力な抗うつ剤として使用されている)。換言すれば、自然発生する化学物質の周波数コードと同調する、つまり共鳴する電磁波を照射すれば、体内における作用を促進し、その化学物質を医療投与した時と同様の反応を起こせるのである。
<引用終わり(ニック・ベギーチ『電子洗脳』p.104)>
参考:
マインド・コントロールの拡張』p.234)
Wikipedia:「サイクロトロン共鳴」

・「電磁波攻撃システム網の可能性」
イオンサイクロトロン共鳴により低強度の電磁波が生体に変化をもたらすことを考慮すると、適切に調節された微弱電磁波が地磁気と結びつくことで、その地域一体の人々に影響を与える可能性が考えられます。この危険性をロバート・ベッカーは軍の「地上緊急ネットワーク」という計画の中に見て、『クロス・カレント』で指摘しています。
  地上波緊急ネットワークとはソ連の核攻撃による電磁パルスによって国内の通信網が破壊された場合に150-175 kHzの低周波の地上波通信(電離層で反射させず、地上に沿った通信でアンテナ間をつなぐということ)による通信網で潜水艦等へ核兵器による報復のための指示を出す、という目的で通称GWENタワーというアンテナが1980年代に建てられていきます。計画の240の内の58しか実際に建てられませんでしたが、この通信網についてベッカーは、200マイルごとに設置されたアンテナが、その地域の地磁気を特別にするための周波数を発することを可能にすると指摘します。そのような影響範囲を持つ各地にたてられたアンテナが全米を覆うことになります。この潜在的な可能性を軍が将来使用する要求を抑えられるかベッカーは疑問を呈しています。さらには、ウッドペッカーの所で見たように、HARRPの様な強力なアンテナを使用すれば同じ効果を国境をまたいで行うことができるということになります。

さて、このGWENタワーを現在、エレクトロニック・ハラスメント被害者に対する攻撃手段の一つとし利用していると推測して調査しているのがこのドキュメンタリーです。80年代から問題を追い続けている被害者も出演しています。(是非インターネットで探して視聴して下さい
『陰謀論 脳侵略者』Conspiracy Theory with Jesse Ventura, S3Episode7 “Brain Invaders”(2012)”

参考:
Robert Becker “Cross Currents. The Promise of Electromedicine, the Perils of Electropollution.”
Wikipedia「地磁気」

Wikipedia” AN/URC-117 Ground Wave Emergency Network(2012)”

 さて現在の電磁波環境を考えると、例えば携帯電話とはcellular phoneといいますが、これは細胞(cell)が集まった様に地域別の通信帯が集まって可能になる移動電話ということです。NTTが1979年から商用携帯電話網を始めて(1G)以来,1993年の2G、3G(2001)と携帯電話が普及すると共に無線インターネットも拡大し、また別の形で、エレクトロニック・ハラスメントに利用できる全土を覆う無数の途切れない電波塔が世界中に建てられ、かつ一人一人が携帯電話という無線機を常時を身近においているという電磁波環境に現在私たちは生きています。

コメント:
「犯罪技術」のページで何度かその著書が参照されている、エレクトロニック・ハラスメント対策の機材や、加害装置として使うことのできる機材も販売している米テキサスのLone Star Consulting Inc.という会社を経営するJohn J. Williams氏の経歴はその著書によると、M.S.E.E.(電子工学の修士)を持つ人で、海軍の火器のヒューズなどを見ていたところ、1970年代にAddiction Research Center という中毒者を治療するセンターに”health physicist ”として雇われ様々な機材を調整する仕事の傍ら、マインドコントロールのためのプロジェクトに関わったそうです。そこでストロボ光や、脳波で変調した電磁波を使ったマインドコントロールをレクチャーされたことが書かれています。Williams氏はその著書で、電磁波攻撃の被害者に対し電磁波兵器の野外実験(field experiment)に関して以下の様に記述しています。
<引用始まり>
”And the U.S. Government is also known to be behind field experimentation of EMF weapons. “”Just in this area, EMF weaponry research is known to be conducted at Los Alamos Labs, Sandia Labs and Kirtland AFB. Most of these highly classified programs are part of DOD research. Other research is being done by the CIA. On top of that, we know of at least seven foreign powers deeply engaged in this research. There countries include the USSR, China, South Africa Israel Great Britain, France Japan, some of whom are collaborating with some others. And no doubt, some countries do EMF weapons testing in other countries, we may do some in theirs.

「そして、アメリカ政府が電磁波兵器の実地実験の背後にいることもまた知られている」「この地域だけで、電磁波兵器研究はロスアラモス研究所、サンディア国立研究所とカートランド空軍基地で行われている。これらの高度の機密プログラムの殆どは国防省の研究の一部である。他の研究はCIAによってなされている。それに加えて、この研究に少なくとも7か国が深くかかわっていることを私たちは知っている。これらの国はソ連、中国、南アフリカ、イスラエル、英国、フランス、日本で、そのいくつかは協力しあっている。そして疑うべくもなく、幾つかの国は他国で電磁波兵器実験を行っており、私たちの国もいくらかは他の国でしているかもしれない。
<引用終わり John J. Williams, Under Attack!(1990,19997-2005, Consumertronics)
*赤字はこのページの著者>

1990年以降(電磁波兵器の実践使用)
イギリスITVによる報道:HIGH TECH PSYCHOLOGICAL WARFARE ARRIVES IN THE MIDDLE EAST(March 23, 1991) 湾岸戦争でサブリミナル・メッセージを入れたサイレント・サウンド兵器が使われた、という内容。 

「この最新技術は恐怖感を与える以上の効果があり、かなり強力な信号発生器を使用していたと思われる。頭痛、鼻血、見当識障害、吐き気など、他の症状も確認されている」(『電子洗脳』P.132-133)

・Gulf War Syndrome(湾岸戦争症候群)
「Approximately 250,000[8] of the 697,000 U.S. veterans who served in the 1991 Gulf War are afflicted with enduring chronic multi-symptom illness, a condition with serious consequences」.
・「1991年の湾岸戦争に従事した69万7千人の米軍帰還兵の内およそ25万人が重篤な結果を持つ状態、永続する慢性的な複数の症状を持つ疾患に苦しめられた。」(引用:Wikipedia” Gulf War Syndrome” )
 湾岸戦争症候群の原因は特定されていないが、使用されたかもしれない生物兵器、化学兵器や劣化ウラン弾の影響なども指摘されている。これはPTSDと違い21世紀のイラク戦争やアフガニスタン戦争では見られていない症状。

・エレクトロニック・ハラスメントを含む秘密工作(電磁波兵器実践使用)
 1980年から2003年まで、CIAを含む複数の諜報機関で潜入秘密工作に従事したというCarl Clark氏は、いわゆる「集団ストーキング」被害者が現在報告しているような家宅侵入を含む様々な工作に従事したこと、工作部隊の中はマイクロ波兵器を用いた部署があったことをドイツの雑誌raum&zeitのインタビューで述べています。
<引用始まり>
カール・クラーク: 私は1980年から2003年までフリーランスで様々な諜報機関で働 いていました。1997年までは米国中央情報局(CIA)で、それからイスラエルの 諜報機関モサドと、ユダヤ人に対する差別と中傷に反対する米国組織Anti-Defamation Leagueで働いていました。イギリス諜報機関のサブ・グループMI5にも雇われました。私は後研究機関の諜報部門と警察の諜報部門に移りました。パリ、チューリッヒ、ベルリン、デュッセルドルフ、ミュンヘン、マドリッド、リオン、ビルバオ、モスクワでヨーロッパの工作のために配置されました。
(略)
アーミン・グロス: 具体的に何を行いましたか?
カール・クラーク: 長期間にわたり人々をスパイし、会話を盗聴しました。また彼らを混乱させたり欺むく指令も受けました。そのため密かに住居に侵入し、物を失くしたり、ただ動かしたりしたものでした。それからコンピュータからデータを消去したりしました。あるいは付け回したり駅やバス停で近くに現れて、彼らの頭をおかしくさせました。
(略)
アーミン・グロス: どのような類の個人をターゲットにするよう指示されましたか?
カール・クラーク: 政治関係の人々です。同様に、製薬会社などの大企業の利益に反対したり、反する行動を取った人々です。犯罪組織に所属するターゲットもいました。しかし、私が知る限りでは何も問題もないターゲットも2、3人いま した。
(略)
マイクロ波兵器
アーミン・グロス: あなたもそのような兵器も使用しましたか?
カール・クラーク: いいえ。私は監視の担当でした。しかし特殊な部門からの同僚がそれを使用していました。しかし、私は時これらの兵器(*々マイクロ波兵器)が配備される現場にはいました。
(略)
カール・クラーク:(略)ターゲットの近くに3台のレーダー装置が配置されることがありまし た。このレーダーから電磁波を発信し、その一部がターゲットを捕捉し、 そして結果が評価されます。特殊部門で作業していた私の同僚は、コンピューターで ターゲットを一日中追跡することができました。
<引用終わり raum&zeit 2009 August 161, Whistleblower outet sich als ehemaliger Täter
(「秘密諜報機関による秘密監視と電磁波拷問」)>

インタビュー記事(ドイツ語原文、英語訳)及び、カール・クラークの経歴へのリンク
https://www.covertharassmentconference.com/speaker?Carl_Clark 
日本語訳(テクノロジー犯罪被害ネットワークHP内)

https://www.tekuhan.org/kathudou/gijutsushiryou/tech25_interview_clark.pdf

・マイクロ波聴覚効果の応用

1995年の米国防総省の締結契約「マイクロ波聴覚効果による通信―締結機関:国防総省、中小企業技術革新研究プログラム契約番号:F41624 – 95-C-9007」
<引用始まり>
表題:マイクロ波聴覚効果による通信、 
解説:傍受されにくい高周波通信手段を可能にする革新的かつ革命的な技術を記す。実用化については、ノイズの少ない実験室で高出力高周波送信機を用いて立証した。捜索救助、治安、特殊作戦など、多くの軍需運用が考えられる。」

<引用終わり(『電子洗脳』P131)> 

・1996年 生体情報の遠隔読み取り
米特許No.5,507,291 Method and an Associated Apparatus for Remotely Determining Information as to Person’s Emotional State. Inventors; Stirbl et al.
<引用始まり>
「あらかじめ設定された周波数と強度を持つ波形エネルギーを発生させ、遠くにいる対象者にワイアレスで発信する。対象者から発生する波形エネルギーは、自動的に検知、分析され、感情に関与する情報を引き出す。血圧、心拍数、瞳孔のサイズ、呼吸数、発汗レベルなど、生理学及び物理学パラメーターを計測して基準値と比較し、生体反応や、安全を脅かす犯罪の意思があるかどうかを評価するための有益な情報を入手する。
<引用終わり(『電子洗脳』P149-150)>

・経頭蓋磁気刺激法と疑似超常現象体験、電子マインドコントロール
1990年代に積極的に使われ出した治療法として、経頭蓋磁気刺激法(TSM)という頭の近くに電磁石で磁力を発生させ、その磁力によって脳内に流れる電流で脳内のニューロンを興奮させ、それを反復するrTMSにより神経症状(頭痛、耳鳴りなど)や精神疾患(うつ病、幻聴)治すというものがある。
 参考:wikipedia「経頭蓋磁気刺激法」
 
 一方、カナダ、ローレンシャン大学の神経科学者マイケル・パーシンガー教授は、TMSを用いたり、電磁石をヘルメットにつけて脳を刺激することで人に超常現象を体験させる実験(「神のヘルメット」)を行い、また地震(地磁気の異常)とUFO、対外離脱などの体験の発生との関係を調べることで、超常体験の科学的説明を試みている。
 1995年にサリンを撒くオウム真理教はサイキックドライブに加えて、電流を流せる粗雑な「神のヘルメット」をマインドコントロールに用いていた。そして、エレクトロニック・ハラスメント被害者の中の多数の音声送信被害者が、疑似超常現象と言える視覚情報などの感覚送信に加えて、声が話す「攻撃している自分たちは宇宙人である」という内容の典型的トークスクリプトを報告している。

参考:
「超常体験は脳への磁気刺激が生み出す幻か」WIRED,2002.04.23
Wikipedia” Michael Persinger”  https://en.wikipedia.org/wiki/Michael_Persinger

コメント:
先述のエレクトロニック・ハラスメント対策の機材販売しているJohn J. Williams氏は、後に書かれた被害者に対する説明” Free Mind Control and Electronic Attack Tutorial”の中で、
<引用始まり>
If you had asked us before about 1995 who was attacking people using mind control devices and electronic attack devices, we would have told you that it was very likely a U.S. military or intelligence agency. However, today, there is an almost endless number of possibilities…       
 もし、およそ1995年以前に誰がマインドコントロール機材と電子機器を用いて人々を攻撃しているかと尋ねられたら、米軍か米諜報機関の工作員の可能性が極めて高いと言ったであろうが、今日は、ほとんど数えきれないほどの可能性が考えられる                                                             
<引用終わり(John J. Williams“ Free Mind Control and Electronic Attack Tutorial”)>
として、外国政府や企業や犯罪組織から個人まで様々な可能性を挙げ、特に2001年の同時多発テロ以降、エレクトロニック・ハラスメント技術が広まっている旨を記述しています。自分たちの会社は、対抗策用の機材だけで、加害行為や加害のための機材の販売は行ったことがないと念押ししています。従って人体実験以外の様々な理由でも様々な主体に電磁波兵器は実用されているでしょう。数十万円あれば、電子レンジを改造したような簡単な加害装置は作れると思われます。しかし攻撃の目的が何であっても、その技術と犯罪を国が秘匿にする以上、全てのエネルギー兵器による犯罪が裁かれることはないということが大切な点です。、
このTutorialの一部は会社のHPから読めます(上記引用部分は含まれていません)
Lone Star Consult Inc. HP
https://www.lonestarconsultinginc.com/free-mind-control-tutorial.htm

2000年代~現在(対テロための正当化、電磁波兵器の拡散)
・1998年頃から、エレクトロニック・ハラスメントの被害認識が急増している。

・2003-2004に米海軍からマイクロパルス波で音を送り対象を無力化するMEDUSAという武器の製造契約をWaveBand Corpが得る。
wikipdia“MEDUSA” https://en.wikipedia.org/wiki/MEDUSA_(weapon)

・2011年 生命倫理問題に関するアメリカ大統領諮問委員会
1940年代のグアテマラ人体実験(1940年代参照)が発覚し、米オバマ政権は謝罪、現在行われている違法人体実験がないか調査するための生命倫理問題に関するアメリカ大統領諮問委員会が開かれた。そこに米のエレクトロニック・ハラスメント被害者たちが多数証言をしたが、結果が出ないまま終わる。
証言の動画 https://www.youtube.com/watch?v=hpVpwBBh-yI 
証言の日本語訳「テクノロジー犯罪被害ネットワークHP内)
https://www.tekuhan.org/04tech18.html 

・米国NSAの国際諜報網の暴露
 2013年、NSAの請負仕事をしていたエドワード・スノーデンがNSAによる国際監視網(PRISM)の実在を告発。監視対象国には、日本を始めフランス、イタリアその他の同盟国も含まれていた。 wikipedia「エドワード・スノーデン」

・「在キューバ、在中国米大使館の遠隔攻撃事件」
 2016年から在キューバ及び中国の米大使館で外交官らが耐えがたい音響、苦しさ、脳損傷などの被害を体験し、マイクロ波兵器によるものである可能性が高いことが、そのような兵器が存在するという専門家の意見と共に米国大手新聞社により報道。
By William J. Broad.” Microwave Weapons Are Prime Suspect in Ills of U.S. Embassy Workers.”The New York Tims Sept. 1, 2018
元記事を朝日新聞社 Global+ が抄訳して掲載。
『「マイクロ波」という見えない兵器 外交官の不調と関係は』Globe+, 朝日新聞社 2018.10.08
  
・2018年、米ジョージタウン大学の神経学の教授James Giordano氏が米軍士官学校のウェストポイントでした講演では、米国を始め各国が神経に作用して敵を攻撃したり味方兵士の能力を高める技術開発していることなど、エレクトロニック・ハラスメントで実験されている技術の開発について述べている。しかしこの講演で一切述べられていないのが、そのような技術を「誰を被験者にした実験で開発しているか」ということです。開発には研究室内の実験だけでなく野外実験によるデータが必要でしょう。
Dr. James Giordano: The Brain is the Battlefield of the Future

同講演を文字起こして和訳したもの(テクノロジー犯罪被害ネットワークHP内)
https://www.tekuhan.org/kathudou/gijutsushiryou/tech40_The_Brain_is_the_Battlefield_of_the_Future.pdf

コメント:
 ここでは限られた僅かな情報しか取り上げていませんが、技術の急速な発展に伴いエレクトロニック・ハラスメントを伴う人体実験の目的も、電子マインドコントロールや非電離放射線の長期的被爆影響を測ると医学だけでなく、BMI研究、遠隔個体認識と様々な生体情報の読み取り技術の開発、脳波やその他の脳情報のデータの蓄積、そのビッグデータとスーパーコンピュータとAIを用いて解析してより正確に人の考えを読み取る、あるいは電磁波治療や電磁界による能力開発、記憶の移送や消去など、尽きることはなく増えていくばかりです。一方で「他国より技術開発が遅れが安全保障上の危機になる」、あるいは「対テロ戦において誰がするかわからない生物兵器テロや銃乱射を防ぐためには多くの人間の脳の情報を取得監視する技術を開発する必要がある」など安全保障と公益のため秘密人体実験は仕方ない、という正当化の論理を実験の実行者たちが持っていても何ら不思議はないでしょう。

まとめ

①第二次世界大戦中、あるいはその前から国家安全保障を正当化の理由にした非同意、秘密の人体実験が行われてきた。それは冷戦中も同様に続けられてきた。
②人体実験の目的は、生物・化学兵器等の兵器開発、人間の限界性実験のような医療研究が主である。さらに第二次大戦頃から、効果的な尋問やマインドコントロールというテーマが現れる。
③軍を含む政府に支援された非同意の人体実験は暴露されても科学者たちが刑事罰を受けることはない。特に安全保障を理由に実験内容から科学者の名前まで公開を拒める。科学者が事実上法の外にいる状態を人々は受け入れてきた。
③米軍は自国だけでなく同盟国とそれ以外の第三世界で市民を利用し人体実験してきた歴史がある。また同盟国カナダ市民を被験者をした場合カナダ政府も研究を支援している。他国での行為に対して政府が法的な責任を負わないので被害者は法的に訴えることが困難。
④1970年代には電磁波の非熱作用による生体効果の可能性が実験により明らかになってくるが、米を中心に西側諸国は産業保護、軍事機密の秘匿の観点から公的には熱効果のみを扱い、非熱作用を隠すことに決めた。
③1970年半ばには米ではチャーチ委員会が政府権力乱用による軍、警察の不適切な諜報や実験を扱いMKウルトラは閉鎖される。(ただし研究者たちが刑法で裁かれることはない)。人権意識が高まり被験者保護の制度も出来る中、証拠を残さない電磁波の非熱生体効果を用いた人間コントロールの魅力は高まる。それは調節が可能で、遠隔、広範囲の攻撃などポテンシャルも多い。そもそも安全基準以下の強度の電磁波を人に照射すること自体違法ではないかもしれない。ソ連の技術開発に対抗するという大義もある。裁かれない研究者は研究を断念するかわりに、人体実験は下請け化、細分化などの方法で巧妙に実行されるようになったことが十分に推測される。
⑦特許、論文や軍のリポートから1980年代には電磁波兵器の発展と実用化が読み取れる。しかしそのような兵器の秘密理の開発には実地実験を含む人体実験が必要。
⑧それと軌を一にして、マイクロ波等で攻撃されていると訴える人々が増えてくる。(70年代にも既にある程度の訴えはあり)。兵器等の人体実験は研究室の中だけで完結せず、実際に使用しデータを取得する必要がある。特に遠隔からの電磁波マインドコントロールを考えれば、未だ完全には分かっていない非熱効果の様相を用いた低周波による同調、サイクロトロン共鳴など様々な方法による様々な攻撃方法、それを障害物や電波環境の存在する実際の状況の中で社会に生きる生身の人間を相手にしなければ、効果的な実用的なデータは得られない
⑨1990年代に入ると指向性エネルギー兵器やBMIに関する研究が一層盛んになると同時にエレクトロニック・ハラスメント被害認識の報告も急増する。技術は拡散し、様々な国が人体実験をしながら電磁波兵器を開発をしていったであろうと推測される。米国ではテロ対策名目で国防予算も増加し監視社会化が進むなど人体実験を隠蔽しやすい環境もより整備されてきた。また携帯電話の普及などエレクトロニック・ハラスメントし易い環境がより整う。
⑩現在、電磁波生体効果やマインドコントロール技術開発に留まらず、遠隔個体認識技術、生体情報の取得と管理、BMI、脳神経科学、AIなど実地実験の被験者の必要性にはことかかない。一方で、ますますエレクトロニックハラスメントを訴える者が増えている。

*まとめとしてこ冷戦期にイギリス軍諜報部MI5の職員としてマイクロ波戦に関わってきたBarrie Trowerのインタビューを是非ご覧になって下さい。ここまで見てきた内容に関して理解を深めることができるでしょう。
インタビュー動画1(White TV)
https://www.youtube.com/watch?list=PLmuol-A6Qkm5KU7AGvcHM43pa_ycaQKui&v=NRoN2Fsci3o&feature=emb_logo
(注1:和訳に一部間違いがあります。注2:インタビュー内で店舗で使用された音声送信による万引き防止システムは、サブリミナル音声によるものの可能性があります。。注3:環境電磁波としてのマイクロ波が、Barrie Trowerに表現するほど破壊的なものであるかは定かではない)
インタビュー動画2( ICAACT )
https://www.youtube.com/watch?time_continue=2143&v=EJluXfJQCuk&feature=emb_logo

考察と戦略:
 今まで見てきた状況から、電磁波兵器の実地実験とその実用が市民に対して相当数行われているとことが十分推測できるでしょう。一方でそのような兵器で攻撃されていると訴えている人々が相当数います。訴えられる症状はまさに電磁波の生体効果で引き起こされると考えられる症状であり、さらに遮蔽やその他の手段による症状の減衰など、電磁波等による攻撃で考えられる現象が報告されています。

 そして電磁波の非熱生体効果の研究が各国で機密になり、それぞれの国の軍に関係あるような研究所、多国籍企業が関わっているならば、公的機関は電磁波兵器による人体実験や犯罪の被害の訴えを決して扱わないでしょうが、実際にそのようになっています。
 秘密人体実験に関しては、「安全保障に資する技術を開発するため」「国家の医療や科学技術発展のため」などの大義が一応たてられ、その「正しいい目的」の下、研究者が加害を行っている可能性もあります。その結果、「誤爆」で市民が亡くなっても誰も裁かれないように、あるいはスノーデンが暴露したようなプライバシー無視の全世界監視が安全保障の名のもとに犠牲にされるように、人権のない人体実験被験者も安全保障と技術発展のために必要な犠牲と見なされているかもしれません。犠牲者によって報告される実験作業を下請けする人々の加虐嗜好や性的嗜好は実験全体には関係ない誤差のようなものか、あるいはそれもマインドコントロール実験の一部かもしれません。

 これらを踏まえたこの兵器の犠牲者の取り得る戦略としては、
(1)多くの情報から電磁波兵器による人体実験とその使用が市民に対して行われているのを示す十分な状況証拠がある。加害主体とその目的が何であれ、政府、公的機関がこの問題を取り扱わない限り解決することが困難である。しかし個々の犯罪被害を証明するには難しさがある。従って社会的な活動により、この問題に取り組むように政府を動かす必要がある
(2)軍、政府機関は内部告発も含めて人体実験の訴えがあっても否認し続けてきた歴史がある。官僚機構は下部の職員が上位の決定を覆すことは原則できない。従って、マスメディアや議員、人権機関など政府外の機関に訴えてこの問題を表面化させることが必要。
(3)加害者側は、この人体実験の実行を行いかつ市民の目から隠蔽する法的なロジックや仕組みと戦略があり、その中でも核となるのは被害の訴えを精神病と見なすことであるので、①この兵器の犠牲者は客観的かつ効果的に自己の状況を説明する方法を身に着け、②この犯罪技術について説明できるように学び、③可能な限りの物的データを集めい、④徹底して社会に対して訴えていくしかない。
 このページの記述が①~④を行うための助けになることを願う。

さらに理解を深める為に、以下の2冊をまず読むことをお勧めします。
①『マインド・コントロールの拡張』p.236 浜田至宇 1995 第三書館
②『電子洗脳』ニック・ベギーチ博士著 内田智穂子訳2011年 成甲書房

  ①は表紙がおどろおどろしく、著者は科学者ではなく翻訳者ですが、内容は膨大な学術論文や軍のリポートに基づいて電磁波兵器やそれを利用したマインドコントロールについてわかりやすく説明しており、「専門家」が主観的に書いた書籍よりはるかに客観性と信頼性のある内容です。巻末には著者が連絡をとったスウェーデンの電磁波犯罪被害者団体の複数の被害者の状況も添付されています。それらは概ね電磁マインドコントロール初期の被害者と考えられ、近年被害を認識した被害者には見られない視認できる大きさのインプラントのX線写真も幾つか含まれており、この犯罪の技術発展の過程を知ることができます。

 ②はNick Begich ”Controlling the Human Mind: The Technologies of Political Control or Tools for Peak Performance.”2006 の和訳で、やはり論文や軍のレポートを元にしたもので、①内容の核となる部分は被っていますが、①よりおよそ十年後に書かれたということと、ベギーチ博士自身が電磁波を利用した健康法や能力開発などを研究もしている科学者であり、HAARPウォッチャーとして欧州委員会にその危険性を働きかけてきた方ですので、技術に対する理解は深いです。①→②の順で読まれるとよいでしょう。

 他に和訳されている書籍として、ロバート・O・ベッカーの『クロス・カレント―電磁波・複合被曝の恐怖』があります。この本は電磁波の非熱生体効果を理解する上で是非とも読むべき名著ですが、和訳版は原著から電磁波の軍事利用や電磁波マインドコントロールに関わる部分が省かれ、環境電磁波の危険性を中心に訳して出版されていますので、電磁波の非熱生体効果の理解のために一読をお勧めしますが、電磁波兵器の理解のためには是非原著にあたって下さい。

 ③上2冊を読んだ後、より関心のある分野について、巻末の参考文献にあたるとより理解が深まるでしょう。加えて、エレクトロニック・ハラスメント対策機材を犯罪している技術者のJohn.J.Wiilams氏の会社の”Free mind control tutorial https://www.lonestarconsultinginc.com/free-mind-control-tutorial.htm”と氏の他の著書を読むことをお勧めします。tutorialにはエレクトロニック・ハラスメントに関する技術を中心に包括的な情報が載っており、インターネットで一部は閲覧できますが、残りは氏の会社から購入する必要があります。著書はconsumertronics http://www.consumertronics.net/mindcontrol.htm から購入できます。電磁波犯罪の理解を深めるためには。”MIND CONTROL”“UNDER ATTACK!”の購読をお勧めします。

補足:
  このページはエレクトロニック・ハラスメントに関わる技術の開発と過去の人体実験の歴史を重ねて概観することでこの犯罪の背景を理解することが主な目的ですので、この犯罪に関する技術を包括的には扱っていません。例えば音波による攻撃もエレクトロニック・ハラスメントの主要な攻撃方法ですが省かれています。他には遠隔的にターゲットの情報を取得する「テレメトリック」技術や監視技術はこの犯罪の理解に重要で、これにはインプラントとの通信やレーダー技術、様々な脳イメージングの技術などが含まれますが、ここでは殆ど省き、専ら「攻撃」に関する技術に集中しています。さらに電磁波に限らず、化学や生物学的手段、電離放射線も含めて市民が技術的に対応困難なテクノロジーによる攻撃一般に対する市民の対抗手段を模索、確立することがSTOPエレクトロニック・ハラスメントの目的です。しかしこのページで全ては扱えませんので別の機会に譲ります。2点、エレクトロニック・ハラスメントと関係が浅くないと思われる「催眠」と「インプラント」に関しては上記の『マインドコントロールの拡張』で比較的詳しく扱われていますので宜しければご一読下さい。

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