エレクトロニック・ハラスメント被害者の方へ
被害に気付いたら
①色々な被害の形がありますが、エレクトロニック・ハラスメント（テクノロジー犯罪）及び集団ストーキング被害に会われた被害者の方は、まず落ち着いて、自分の状況を観察、分析してください。様々な被害状況が、犯罪以外の他の心身の疾患などによるものでないか、精査して見てください。
②犯罪によるものであると思われる場合、ご家族、友人、警察等に説明する場合は、冷静に事実と推測部分を区別して話し、このサイトや、他から手に入る資料も利用して客観性のある説明を心がけてください。
③現状では、警察その他の公的機関がこの犯罪を解決してくれる可能性が低いです。そのため自分で可能な限りの対処をする必要があります。まず情報収集をして下さい。このサイトの全てのページの記事とそのリンク先の情報を時間をかけて読むことをお勧めします。他の被害者にコンタクトをとることも一つの方法です。他の被害者もあなたを「救う」ことはできませんが、連絡をとるメリットとして、①社会からの孤立を避け、②被害対策やその他の様々な情報を得ることができるでしょう。
④集めた情報に基づき、可能な限りの対処をして下さい。対処法は、被害の内容、得た情報や個人の考え方、その被害者の利用できる資源によって異なってくるでしょう。私たちは「STOPエレクトロニック・ハラスメント」に参加することをお勧めします。わたしたちが提案する方法とその根拠は、このページの最後の、「被害対策と問題解決について」をご覧ください
被害者のご家族の方、周囲の方へ
エレクトロニック・ハラスメント（テクノロジー犯罪）、集団ストーカー被害を訴えられる被害者の、ご家族や、周囲の方へ。
目に見えない武器による攻撃、本人にしかわかりにくい攻撃のため、そして一般市民に対する組織的な攻撃という不可解な事態のため、初めは被害者本人以外に信じることが難しい犯罪です。しかし、犯罪には、それを行う側に理屈や理由があり、またその犯罪を可能にする高度な技術も確かに存在します。
現在全ての情報が明らかになっているわけではないですが、既に表に出てきている情報を少しずつお知りになることで、この信じ難い犯罪が確かに社会に存在すること、そして、身近な人、大切な人にその犯罪が降りかかっている可能性が、段々に理解できるようになるでしょう。
日本語で得られる情報としては、このサイトに集められた情報、そのリンク先の情報も含めて時間をかけてよく読んでください。この犯罪の大まかな全体像はお分かりになると思います。
そしてこの犯罪を理解していきますと、今度はその恐ろしさや解決の難しさから、被害者の訴えを否定したくなるかもしれません。しかし、どうかその厳しい現実から目を背けず、あなたの身近なその人に対し、出来る限りで構いませんので、理解を示し、サポートしてあげてください。
被害者の一人として、心からお願い申し上げます。
被害対策と問題解決について
エレクトロニック・ハラスメントの攻撃方法は無数にあり、一人の被害者の被害対策に対する知見が、他の方に有用とは限りません。さらに、物理的被害対策については、高度に専門的、技術的な話になります。一般市民が完全にこれを防ぐのは難しいという現実もあります。
ですので、ここに提案されている方法は、一つの考え方である、と理解して下さい。
大切なことは、これは人間の行っている犯罪ですので、論理的、理性的に考え抜いて対処する、ということです。何か他に頼る、という気持ちになってしまえば、いつまでも状況を改善できない可能性があります。
まず、被害の緩和・防衛に対する考え方には以下の3つの方向性があるでしょう
１．物理的・技術的に防ぐ
２．自分に対する攻撃をやめさせる
３．加害組織の行う加害のプログラム自体を中止させる
１の「物理的・技術的に防ぐ」については、高度に技術的な問題になります。加害波の性質から対処法を含めて含めて様々な意見があり、実際に幅広い技術が違う被害者に対して使用されていることも想定されますので、このセクションでの詳述は控えます。このサイトの「技術資料」のページもよくご覧頂き、科学的、論理的に状況を分析して頂きたいと思います。
実際、この物理的防御に関しては、技術や資金の面から諦めている方も少なくないでしょう。しかし、何もしないよりは簡単にできることは行った方がよいですので、幾つかのアイデアのみを記します。それ以上は、調査したり、他の被害者や専門家から意見をもらって下さい。
米国で、エレクトロニック・ハラスメント対策の機材の通販を行っている、Lone Consultant Inc. ( http://www.lonestarconsultinginc.com/ )の経営者で技術者のJohn J. Williams氏の記述では、エレクトロニック・ハラスメントの攻撃にはA：屋内配線を使用する方法と、B:外部からの照射、があるということです。
A 屋内配線攻撃
特定の部屋で被害が酷かったり、家の中だけで特別に被害が酷い場合には、屋内配線が加害に利用されているケースが疑われます。シールドをされていない屋内配線からは電磁波が漏れており、それ自体がアンテナとして機能します。被害者たちからの報告では、身体攻撃にも、PCに対する攻撃にも配線が使用されている可能性があります。屋内配線からの電界は強くないため、距離をとれば影響はないはずですが、部屋の中に配線が駆け巡っている場合は、攻撃シグナルのお風呂の中にいるようなものでしょう。加害者がシグナルを流したときのみ被害が発生することになります。どこから加害シグナルを入れるのかは不明です。
これには電化製品を電源から抜くという対処があるでしょう。PCなど直流のバッテリーで動かせるならば、充電している時は距離をとり、作業はバッテリーで行うという方法が考えられます。
B：照射攻撃
外部からの照射にも様々な媒体、周波数、照射方法などがあると考えられます。被害者たちの報告からは、移動によって一時的に逃れられる攻撃（しかし移動先でとどまっているとまた被害が直ぐ発生する）と、移動によってほぼ変化のない被害があります。音声送信などは後者であり、痛み等の身体被害については前者である場合がしばしば報告されます。
いずれにせよ、理屈からすれば、例えば加害者が手の先を痛くさせたい場合、A：直接手に照射して攻撃する、B：脳にシグナルを送り手の痛みを感じさせる、の２つの攻撃ルートが考えられるかもしれません。その場合の対処は、直接患部（この場合は手）を保護する、あるいは頭部を保護する、ということになるでしょう。
材質は利便性と防御性の兼ね合いになり、厚い鉄板で自分の周りを囲めれば防御力は高いでしょうが、生活を考えると現実的ではないでしょう。
着用するものを考えた場合、一般に販売されている電磁波遮断のための金属メッシュの入った素材の服を着用を試した方も少なくないですが、大きな効果は私たちの所では報告されていません。一つの素材として、合皮素材などでも使用されることのある通気性のなく電気の絶縁性の高いPVC（ポリ塩化ビニル）はある程度の被害軽減効果をもっている、という報告があります。もっともPVC（あるいはフタル酸）の有害性に関してはまた別の意見がありますが、あくまでも防御素材として考えた場合です。
部位に関しては、様々な素材で頭部を保護することによる被害、被害感の軽減はしばしば聞かれます。
一つの提案として、例えば現在物理的防御をコストの点から完全に断念されている方は、例えば、主に塩化ビニル素材の頭巾が取り外し可能なレインコートの頭巾のみを被る、という方法で頭部保護による被害の軽減感を一度測ってみてはいかがでしょうか？ 費用は２０００円前後ですし、それでもし感じられる被害軽減があれば、それは物理的な攻撃であるということを示していることにもなります。
試された方は、是非その結果を当サイトのお問合せからご報告下さい。
アクティブ・シールドに関しては、電磁波発生装置から、磁石まで様々なことが試みられていますし、それによる効果も色々と報告されていますが、強度や使用時間によっては健康に対する影響も出てくる可能性があるでしょう。
音に関しては、低音、可聴音域、高周波、サブリミナル音声、電磁波による疑似音まで様々な手法が指摘されています。音波に関しては耳栓、耳マフラー、ノイズキャンセルヘッドフォン等により防ぐとうことが一つ。また、様々な周波数、リズムによる脳のネガティブなコントロールを防ぐためには、音楽を使用したり、自分自身が声を出すことで自分の意識や集中を維持するという方法があります。外国の被害者が作成したそのような目的の音源も探せば見つかるはずです。また、自分をコントロールするために、様々な自己啓発の手法やNLPのような実践心理学を学ぶことは有効ですし、加害者のマインドコントロールの仕組みを理解する上でも役に立つでしょう。
上に加えて、電磁波の長期的な被爆について考えた場合、出来るだけ健康な生活を送るということが好ましいでしょう。電磁波被爆はストレッサーとしてフリーラジカルを発生させるため、ストレスを減らし、不足しているビタミン、鉄分、カルシウム等を補い、また適度に運動をするなど養生して下さい。例えば化学物質過敏症などのアレルギーを診てくれるクリニックであれば、この犯罪に対するアドバイスではなしに、健康を向上させるための一般的な医学的アドバイスはもらえるでしょう。
集団ストーキング被害対策については３点あります。１つは、徹底して無視することです。様々な嫌がらせで気を引いて、精神的に疲れさせ、時間を使わせることが目的ですので、無視するのが最も効果的です。集団ストーキングによる嫌がらせで殴られることはないわけですから、危険を感じなければいいわけです。
２点目に、適宜証拠どりをすることです。異常な頻度で騒音が起きている場合、録音すれば騒音が減少する可能性があるでしょう。同様に、明らかに偶然では起きえない様々な現象を他人にわかる形で出来るだけ記録し、説明することは有効です。ただし、支離滅裂に聞こえて精神科に誘導されない様に気をつけましょう。
３点目に、近隣等に自分に対するネガティブな噂が流されているのではないか、と心配な方は、フレンドリーにどんどん加害工作員も含めた地域（職場等）の人に話しかけていくことです。工作員にも様々なレベルがあると考えられ、コミュニケーションをとることによってぴたりと嫌がらせを止めることもあります。何を話しかけても絶対に一言も発しない（話すなと命令されていると思われる）人もいます。また、加害組織も、集団ストーキング協力者から情報が漏れることは恐れるでしょうから、被害者が信頼できる人間として人に知られればよりその場所で加害に監視や加害に関われる人間は減っていくと想定されます。
ある店舗に入るたびに同じ店内放送が流されるなど、不審者対応を気にされている方は、記録を取ったうえで、「〇回連続で自分が店に入ってから数秒以内に～という店内放送が流れて、TV番組でこのような放送は不審者を知らせるものである、ということを見たことがあり心配でお尋ねしますが、自分がそのように登録されているということはありますか？」と正直に礼儀正しく論理的に質問してみるのもいいでしょう。攻撃的、感情的に振る舞うなど、精神科への誘導のきっかけとなり得る行動は慎みながら、好意的な人脈を意識的に築いていきましょう。それも闘いであり被害対策の一部です。
２．自分に対する攻撃をやめさせる
物理的な防御に関しては、多勢に無勢ですのでやはり限界があります。人間が行っている犯罪ですので、相手に攻撃をやめさせる、というのが被害をなくす殆ど唯一の手になります。
そのためには相手が攻撃を止める理由を作る必要があります。もともと相手が攻撃する理由があり、それを被害者であるあなたがどのように分析しているのかわかりませんが、例えば人体実験とその口封じ、利権がらみ、告発者潰し、などでしょうか。この相手が攻撃によって得られるメリットよりデメリットが大きくなれば加害を停止する、それに近くなれば加害を緩めるでしょう。
しかし被害者は痛み等の攻撃を遠隔的に受けたとしても、加害者を物理的に攻撃できませんので、できることはこの犯罪の情報を広めるなどの情報戦です。加害者が犯罪を犯し続けられるのは、犯罪の存在が社会に暴露され彼らが逮捕されることがないからであり、彼らの犯罪行為の情報が社会に広まっていけば、それは彼らにとっての脅威です。この犯罪が暴露され継続できなくなり、さらに罪を追及されることそれが加害者にとって最大のデメリットです。それに対し、あなたに対する加害自体は恐らく絶対にしなければならないことではないでしょう。言い換えればある個人に対する加害の継続より、犯罪自体の隠蔽の方が優先度は高いということです。そこに攻撃を抑止するチャンスがあります。
さて、政治、司法、行政、マスコミ、何に対して訴えると効果的か、というのは様々意見がありますが、いずれにしろ周知活動などの被害者活動を相当行い、加害側が犯罪隠ぺいの観点から危機感を覚え、加害を控えるというパターンは明確に存在します。それがこの現象が人為的な犯罪であることをよく示しています。
加害者がこの犯罪に関する情報が社会に広まることに極めてセンシティブであることを、私たちは被害者活動を通してよく知っています。そのため、加害者たちは被害者個人を攻撃によって口封じし、偽情報をばら撒いて被害者を精神病と思わせ、工作員を送り込み被害者活動を分断し、接続遮断など様々のサイバー攻撃も用い、社会全体におけるこの犯罪情報が、それを目にする人々によって行動が起きるまでに質的、量的に達しないように管理していると思われます。そのために被害者の数も管理されている可能性が高いでしょう。
この情報の持つ力を考えた場合、情報の質×情報の量、になります。たとえ「私は２４時間電磁波攻撃されている」というつぶやきをツイッターで１０００人に伝えるのと、電磁波攻撃とはどんな現象を指し、その現象が精神病ではなく物理的攻撃の被害であると主張する根拠を説明し、その他様々なその犯罪に関する情報を提示した内容を同じ１０００人に送るのでは、情報の拡散量は同じでも、質が違い、それを目に人に対する影響が違い、したがって加害者にとってのデメリットの総量が違ってきます。被害者であるあなたが加害者のデメリットを最大化するためには、この情報の質、量を共に最大化する努力をするべきです。実際は、もう一つ、情報を誰に伝えるかということが重要な関数ですが、そこには政治や法、社会の様々な仕組みが関わってきますので、まずは情報の量と質を最大化することを考えて下さい。
これは言い換えれば、加害者にとって広められては困るこの犯罪に関する確かな情報を得て、それを出来るだけ多くの人に効果的に伝える、ということです。例えば街宣活動やビラ撒きを行って周知する場合、その活動自体によって広められる一次的情報の力だけでなく、その言葉に関心を持った人がインターネット等で用語検索やQRコードから情報を調べたどり着く先の情報源（例えばHP）の情報の力も含めて、そのビラ撒きや街宣活動の持つ加害者のデメリットの総量に含まれるでしょう。加害組織はその情報の流れの全体を分析、把握、管理しているはずです。
STOPエレクトロニック・ハラスメントでは、被害者の力を最大化するために、被害者がこの犯罪を理解し、効果的に活動するための様々な情報と周知媒体を準備しています。自動的に何度でも説明してくれる慎重に作成された被害証言録音、攻撃されたらクリック一つで直ぐに送信できるディフェンスシステムとしての周知メール、被害者個人では作成が難しいフライヤーや要望書、この犯罪を理解するために必要な情報を集めたこのサイトなどです。さらに今後に情報、周知媒体、人的ネットワークを充実させていきます。
３．加害組織の行う加害のプログラム自体を中止させる
自分に対する加害を、被害者活動を相当に行うことである程度抑止しても、加害者はいつでも攻撃を再び強めることができ、一生安心して暮らすことはできません。
ですから、加害プログラム自体を暴露し中止に追い込む、という最終的な形を目指して多くの被害者が協力して活動することが理想です。被害を完全になくし、かつ今後も被害を受けることのない安心を得て、犯罪者に罰を受けさせ、被害者補償を受ける唯一の道です。
このための方法は、当サイトの全てページを通して書かれていることです。この犯罪に関する情報を広め、被害者以外の様々な市民の力、専門家の協力を得て、政治を動かし、国による公的調査を行い、加害プログラムを暴露、停止するという道筋です。そのため是非、STOPエレクトロニック・ハラスメントにご参加頂きたいと思います。あるいは同じ方向性で活動されている方々との協力的な共同活動は何時でも歓迎します。
また様々な状況から、直接周知活動を行わなくても、色々な形で活動の支援をするということもできると思います。できるだけ多くの方がこの最終的な解決を目指した被害対策を選ばれることを願います。
